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フォーブス・ア ジア誌とのインタビュー

フォーブス・アジア誌の記者ハナ・アルバート氏が、ARTのマネージング・ディレクターに、アジア太平洋地域における最も注目される上 級管理職のエグゼクティブサーチについてお話を伺いました

アトランティック・リサーチ・テクノロジーズ(ART)は、 https://www.atlanticresearch.comは、工業、ハイテク、サービス分野において、経営管理、営業・マーケティング、財務、サプライチェー ン、製造、IT、人事など、上級管理職および中間管理職の人材紹介を行うグローバルなエグゼクティブサーチ企業です。

フォーブス:アジア太平洋地域において、人材の需要が最も高い分野とその理由をお聞かせください。具体的には、どの業界のどのポジション を常に探しておられるのでしょうか?


ART: ARTは数百に及ぶ製品分野と市場セクターで採用活動を行っておりますため、アジア太平洋地域における「特に需要の高い業界」を数点に絞ることは困難です。工業製品、消費 財、医薬品、医療機器、半導体、自動車部品、資本財、ならびに運輸、IT、消費者サービス分野において、当社候補者向けの多くの機会が継続的 に見られます。これらの分野にお

ける継続的なニーズとしては、以下のプロファイルが挙げられます:
アジア太平洋地域統括責任者(マネージングディレクター)または地域社長/地域副社長


アジアにおけるビジネスチャンスを真に最適化したいと考えるグローバル企業には、アジア太平洋地域を統括する有能な地域責任者が不可欠です。 北米や欧州に本拠を置く企業の中には、各アジア諸国の国内営業責任者を本社に直接報告させることでコスト削減が図れると誤解しているケースが 見受けられます。問題は、本社スタッフの多くがアジア事情に精通していない点にあります。そのため、アジアへ顧客やベンダーを訪問する出張 は、関係者全員にとって混乱を招き、疲労の要因となりかねません。現地のアジア営業部長の中には、他営業部長の担当地域に跨って活動すること を許可されていないため、国境を越えたビジネスチャンスを最大限に活用できていない場合もあります。現代のアジアでは多くのビジネスが国境を 越えて展開されているため、このような縦割りの体制は収益機会を逃す原因となります。アジアの顧客との信頼関係を構築し、アジアのベンダーと の責任体制を確立する方法は、アジア地域事業に専念する現地責任者を配置することです。その人物は各国の営業責任者と定期的に会合を持ち、相 互のシナジー効果を調整することができます。

中国CEO、中国総経理、中国マネージングディレクター、中国社長


中国に事業部門を持つ外資系企業は、中国事業を統括する適切な人材を確保する必要があります。これは単に中国語と英語を話せる人物という意味 ではなく、現地の顧客やビジネスチャンスに精通した人材を指します。2005年に有効だった戦略が2010年には時代遅れになる可能性がある ため、その人物は絶対的な信頼性と革新性を備えている必要があります。当社が最も頻繁に依頼を受けるのは、現地の管理職やスタッフを指導でき る中国総経理の選定です。人々が進んで従いたいと思う、優れた生まれながらのリーダーを求めています。ほとんどのポジションは上海に拠点を置 いていますが、北京、蘇州、天津、青島、成都、広州などの主要都市での人材選定依頼も増加しています。

グレーターチャイナ総支配人、グレーターチャイナ常務取締役


台湾と中国本土の市場は、半導体、コンピュータ、太陽光発電などの産業を中心に、ほぼ全ての電子製品や工業製品において急速に統合が進んでお ります。両市場を深く理解し、海峡を隔てた双方のスタッフと公平に管理できる台湾人または中国本土出身者の人材を求めるご依頼が、より頻繁に 寄せられております。

ベトナム総支配人、ベトナム常務取締役

ベトナム市場の成長に伴い、外資系企業とベトナム企業との合弁事業を運営できる経験豊富なベトナム総支配人および常務取締役の需要が高まって います。通常、ベトナム語と英語に堪能で、欧米で研修を受けた人材を求めています。こうした役職には、米国、カナダ、オーストラリア、フラン スなどから、高度な訓練を受けたベトナム語堪能の管理職を登用することが多いです。

ベトナムCFO、ベトナム財務部長

ベトナムは10~15年前の中国市場と類似しています。現地企業の会計実務は依然として改善の余地が多く、欧米企業にとって十分な水準の訓練 を受けた上級現地財務管理者が深刻に不足しています。CFOや財務部長の役職には、他のASEAN諸国で経験を積んだ候補者を採用することが 多く、最近のCFO採用事例では、ベトナムでトップクラスの国際会計事務所に勤務していたベトナム語に堪能なオーストラリア人財務マネー ジャーを採用しました。
韓国拠点の北東アジア担当マネージングディレクター、韓国・日本担当セールスディレクター、韓国・中国担当セールス

ディレクター、韓国・日本・中国・台湾担当セールスディレクター

韓国人管理職層に生じている急速かつ非常に前向きな変化には、常に感銘を受けております。特に、他のアジア諸国での経験を持つ韓国人管理職の 活躍が目立ちます。さらに、韓国語を流暢に話すアメリカ人、カナダ人、オーストラリア人がこれらの管理職層に加わったことで、多くの韓国産業 の経営陣にはより国際的な雰囲気が生まれています。こうした管理職の方々を見ると、当社の欧州における採用実績を想起させられます。特にオラ ンダ人セールスディレクターは、ドイツやフランスでの勤務経験を経てEMEA地域責任者として成功を収めています。こうした背景から、当社は 英語・韓国語・中国語(北京語)、あるいは英語・韓国語・日本語に堪能な韓国人営業部長を募集しております。クライアント企業からは、東北ア ジア営業拠点をソウルに置く意向が示される一方、中国・台湾・日本における顧客開拓の実績を有することが必須条件となっております。

インドCEO、インドマネージングディレクター、インドゼネラルマネージャー

インド事業部門責任者には、主に2種類のクライアント様がおられます。インド企業の場合、主な要件は西洋式の経営訓練を受けており、現地のイ ンド系ファミリー企業を西洋のグローバル企業に近い形態へ変革できる方です。もう一つのプロファイルは、インド進出を目指す外国企業様からご 依頼いただくもので、インド国内で組織をゼロから構築できる人材が必要です。後者の場合、官僚的でない、自ら進んで手を汚すタイプのリーダー が求められます。

インド営業担当副社長、インド全国営業部長、インドカントリーマネージャー

外国企業様からは、主にインド全国営業部長または営業担当副社長の人材紹介を依頼されます。インドには営業分野で非常に有能な人材が多数存在 しますが、ごく最近まで外国企業での実務経験を持つ人材は比較的少数でした。これはアジアの多くの国々とは対照的で、インドの比較的閉鎖的な 経済構造によるものです。従来、外国企業は現地代理店を通じて製品を販売する必要がありました。現地代理店は販売において非常に優れた成果を 上げることもありますが、インドの代理店は往々にして非常に大規模なスタッフを抱えているため、多くの欧米企業が求める適切な研修の場とはな らない可能性があります。営業責任者は「営業部長」と呼ばれることがあり、数十名もの営業担当者を監督する場合があります。

たとえその方が外資系企業で「営業部長」や「カントリーマネージャー」としてより高い報酬を得たとしても、インド全土を一人で担当する営業担 当者になることに満足されるでしょうか?こうした課題こそが、企業様が当社に依頼される理由です。ビジネス文化の違いを見極めるのは容易では ないからです。広大な国で単独営業担当となることを米国企業は好ましいと考える一方、20~50名の管理経験を持つインド人営業マネージャー は、そのような職務が自分に合わないと感じるかもしれません。インド経済が発展し、市場が外国企業に開放される中、適切なインドカントリーマ ネージャーの確保は常に求められています。

ASEANセールスディレクター


シンガポール、クアラルンプール、バンコク、ジャカルタ、マニラいずれの拠点においても、多文化で地域志向のASEANセールスディレクター への需要は継続しています。当社クライアントのリソースが地域全体で統合される事例が数多く見られます。過去には各国が独立した存在でした が、現在ではASEANセールスチームが同一の地域顧客に対して、異なる地域販売拠点から販売を行うケースが増えています。あるグループは技 術サポートに、別のグループはカスタマーサービスに、また別のグループは製品開発に、さらに別のグループはマーケティングに注力します。 ASEAN地域は、アジア全域を対象とした販売手法や戦略の優れた試験場として発展しており、東南アジア市場を深く理解する経験豊富な営業責 任者の紹介を頻繁に依頼されます。

アジア太平洋地域 人事担当副社長

アジアにおけるエグゼクティブサーチにおいて、最も重要でありながら最も議論されないニーズは、通常は文化的に大きな差異がある各国間で、組 織の政策や人員配置のあらゆる要素を統合しなければならない人事責任者の存在です。アジア太平洋地域のマネージングディレクターは、この地域 に赴任してパズルのピースを管理しますが、マネージングディレクターが業務に取り掛かれるよう、すべてを統合しなければならないのはアジア太 平洋地域の人事責任者です。この職務は、各国ごとに異なる労働法や慣行が存在するため、地域全体を統括することは非常に困難です。しかし、当 社がアジア全域で採用活動を行っているため、幸運にも、アジア太平洋地域の複数国で生活・勤務経験があり、地域ベースで専門性を強く培ってき た人材と接する機会があります。こうした人材こそが、この種の役割を担う資格を有しているのです。




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